パリの老舗百貨店、「SHEIN」誘致で信用失墜　相次ぎブランド撤退

パリの主要百貨店で優勝劣敗が進んでいる。創業一族が経営を続けるギャラリー・ラファイエットやLVMHモエヘネシー・ルイヴィトン傘下のボンマルシェが好調な一方、プランタンやBHVは苦戦している。特に創業170年の老舗、BHVは2025年に中国の格安ネット通販「SHEIN（シーイン）」を誘致したことで大きな混乱に巻き込まれている。 パリ市庁舎の目の前に建つBHV。地下のDIYコーナーが人気で、大衆的な老舗百貨店として長年親しまれていたが、25年11月にシーインの常設販売コーナーをパリ店に開いたことで物議を醸した。 シーインにとって世界初の常設コーナーということもあり、開業時は店の前のリヴォリ通りに約100メートルの行列ができるほどだった。しかし蓋を開けてみると、客からは「品質にがっかり」「思ったより値が高い」と失望の声が広がり、集客にはつながらなかった。 さらにシーインのBHV進出発表以来、アニエスベーやサンドロなどのファッションブランドのほか、ディオールやゲランなどラグジュアリーコスメブランドが一斉に撤退した。食器や家電売り場も品数が少なく、店員は「新しい商品が入ってこない」と不安を隠せない。若年層を狙ってシーインの誘致で短期的な回復を狙ったが、百貨店としての信用を失った。 BHVのパリ店舗は23年にソシエテ・デ・グランマガザン（SGM）がギャラリー・ラファイエットから営業権を取得した。不動産に関しても当初はSGMとギャラリー・ラファイエットが独占交渉期間を設けていたが、シーイン騒動で一転。ギャラリー・ラファイエットは1月、BHVの店舗不動産をカナダ系投資会社、ブルックフィールドに売却することを決めた。 ファッション専門サイト「ファッション・ネットワーク」によると、オスマン通りのギャラリー・ラファイエット本店の売上高は25年に20億ユーロ（約3680億円）と過去最高を記録した。コロナ禍以降、中国観光客依存からの脱却をはかり米国や中東からの客が増加。「世界一の百貨店」という目標を掲げ、30年までに約2億6千万ユーロ規模の投資計画を進めているという。 SHEINを巡る議論は日本国内でもなされており、注目が高まっています。